探究学習

OECD諸国で導入進む探究学習。追いかける日本に成功の展望はあるか?

この記事では「なぜ探究が必要なのか?」「日本で探究は成功するのか?」といったことを世界の探究的な学びの潮流を紹介しながら解説していきます。

みなさんは「探究学習」をご存じですか?探究学習は、自ら課題を見つけ、問いを立て、情報を収集・分析しまとめ、さらに次の課題発見につながっていく一連のプロセスを通じ、これまでの詰込み型・一斉授業とは一線を画した「主体的・対話的で深い学び」を実現しようとするものです。

変化が激しく不安定な現代において必要な能力・資質を育むことができる探究学習は、教育界だけでなく経済界、さらに世界中でも注目されている教育です。しかし、日本においてその導入は遅れています(OECD加盟国38か国中、下位10%)。今後、この差は日本と世界で広がっていってしまうのでしょうか?

この記事では、

・世界的に探究的な学びが注目され、相次いで導入が進んでいる背景
・アメリカ、シンガポールなど諸外国の事例
・日本における探究学習の実施状況、課題と成功に向けての展望

を紹介します。世界で探究的な学びが広がる中、日本も「探究」に取り組むべき理由がご理解いただけるのではないかと思います。

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探究学習が必要とされる背景

世界で探究的な学びが広がっていることは、現代社会が「VUCA(ブーカ)」であることと関係しています。

VUCA(ブーカ)とは、「Volatility(変動性)・Uncertainty(不確実性)・Complexity(複雑性)・Ambiguity(曖昧性)」の頭文字を取って作られた言葉です。つまり、変化が激しく予測不可能であり、複雑化した社会の様子を表しています。

では、VUCAの時代になぜ探究なのでしょうか。
それは、VUCAの時代を生きるのに必要な能力を育成するために、探究が必要だからです。

VUCAの時代の特徴は、「変化が激しいこと」「予測が困難であること」です。こうした社会には決まった正解がないため、これまでにはない視点で物事を考え、新たな価値を創造する力が求められます。

VUCAの時代に育成したい能力

そこで、世界では次のような能力の育成が目指されています。

・キー・コンピテンシー
・21世紀型スキル

キー・コンピテンシー

キー・コンピテンシーは、OECD(経済協力開発機構)によって2003年に提唱されました。キー・コンピテンシー は今後の時代を生きる上で鍵となる能力を定義したものであり、以下のような枠組みが示されました。

キー・コンピテンシーの核となる「考える力」を育む – 教育オピニオン – 明治図書オンライン「教育zine」

特にEU諸国では、キー・コンピテンシーを踏まえた教育づくりが進められています。例えばフランスは、子どもが義務教育期間で身につけるべき能力として「知識と技能の共通基礎」 を定めていますが、これはキー・コンピテンシー を参考にした内容となっています。

21世紀型スキル

また、21世紀型スキルは、国際団体「ATC21s」によって提唱された、新たな時代に求められる能力・資質です。ATC21sは、世界各国の研究者250名が参加しており、変化が激しい社会において働く上で必要となる資質を明らかにすることを目的としています。そして、21世紀型スキルとして以下の10の能力が示されました。

思考の方法
① 創造性とイノベーション
② 批判的思考、問題解決、意思決定
③ 学び方の学習、メタ認知

働く方法
④コミュニケーション
⑤コラボレーション(チームワーク)

働くためのツール
⑥情報リテラシー
⑦ICTリテラシー

世界の中で活きる
⑧地域とグローバルのよい市民であること(シチズンシップ)
⑨人生とキャリア発達
⑩個人の責任と社会的責任(異文化理解と異文化適応能力を含む)
(出典:『高校教員のための探究学習入門』 p.6)

ATC21sにはアメリカやイギリスなどの6カ国の政府、またマイクロソフトやアップルといったグローバル企業も携わっており、上記のスキルが世界的に求められていることがわかります。またアメリカでは、「21世紀型スキルパートナーシップ」と呼ばれる団体によって21 世紀型スキルの育成を目指す教育改革運動が行われています。

以上に挙げた能力は、いずれも「情報の活用」「問題解決」といった点で共通しています。
したがって、自ら問いを立て、情報を収集・分析し、さらに次の課題につなげるという探究のプロセスを取り入れることは、世界的な教育の潮流にも合致します。

2.世界の探究学習(PBL)の現状

探究的な学びは、世界でどれほど取り入れられているのでしょうか。以下は、OECD加盟国のPBL導入率を表したものです。

PBL(Project Based Learning)・・・プロジェクト型学習。答えが決められていない問いに取り組む課題解決型の学習。日本の探究学習はPBLの一つの形式。本記事ではPBLと探究学習を、ともに「探究的な学習方法」であるとみなし、ほぼ同等のものとして扱います。

出典:The Impact of Project-Based Learning on Teacher Self-Efficacy)
※アメリカはサンプリングの基準と合致しないため、グラフには反映されていません。

デンマークやノルウェーなどの北欧諸国、イギリスやカナダは実施率が50%を超えており、上位に位置しています。一方、日本の実施率は30%ほどであり、加盟国の中では最下位クラスとなっています。

しかし、探究的な学びを取り入れないのは非常にもったいないと考えられます。探究的な学びには、次のような効果があると報告されているからです。

まず、PBLは生徒の学習成果に効果をもたらします。Edutopia(ジョージ・ルーカスが創設した教育サイト)の調査では、PBLによって社会科を学習したクラスは、従来の方法で学習したクラスよりもテストのスコアが63%高かったことがわかりました。(詳細:New Study Shows the Impact of PBL on Student Achievement

さらに、PBLが生徒の学習意欲を高める効果があるというデータもあります。PBLを行う前と後で数学の学習意欲を問うアンケート調査を行ったところ、 PBL実施後は回答の平均が上がっていたという結果が報告されています。(詳細:THE IMPACT OF PROJECT-BASED LEARNING ON STUDENTS’ MOTIVATION IN MATHEMATICS

このように、探究的な学びは生徒の学習成果・学習意欲の双方にプラスの影響を与えます。加えて、先に紹介した通り、VUCAの時代に必要な能力を育成するには探究が不可欠です。
世界が探究的な学びを推進する中で、日本にも積極的な取り組みが求められます。

3. PBL導入率の上位国がPBLに力を入れる背景

これまでに見た通り、世界で探究的な学びの導入が進んでいます。
ではその背景には何があるのでしょうか?

ここでは、PBLの導入率が上位である国のうち、

・デンマーク
・カナダ
・マレーシア

に注目し、それぞれの国が探究的な学びに力を入れる背景について確認します。

デンマークとカナダでは、学生や産業界からの要請という、いわば「ボトムアップ」によって、そしてマレーシアでは政府の戦略による「トップダウン」によって、それぞれPBL導入が進められました。

デンマーク~学生と産業界からの強い要請~

デンマークでは、学生と産業界からの強い要請によってPBL導入が進みました。
先ほど紹介したグラフの中で、デンマークはPBL導入率が最も高い国です。デンマークには、世界のPBLを牽引するオールボー大学(Aalborg University)があります。そこで、オールボー大学の設立背景に注目し、デンマークでPBLが広まった要因を探ります。

オールボー大学は、PBLを行う大学として1974年に設立されました。人文科学、社会科学、自然科学、工学の4学部20学科がある公立大学です。

オールボー大学が設立されたのは、1960年代の学生運動及び産業界からの要請がきっかけでした。1960年代は学生数が急増し、大教室での一斉講義が中心であるいわゆる「マスプロ教育」が行われていました。このことに抗議すべく学生運動が行われ、新たな学びのあり方が求められました。

さらに、当時のデンマークでは、環境悪化に伴う産業や国力の衰退が懸念されていました。そこで産業界は、次世代の国や地球のために必要な、新たなスキルや能力を持つ技術者を求めました。

以上の背景からオールボー大学が設立され、PBLを通して実践的な学びを実現することが目指されました。オールボー大学のPBLはオールボーモデルと呼ばれ、世界のPBLの見本となっています。

このように、デンマークでは、学生が新たな学びを求めたこと、産業界から新たな能力の育成が要請されたことがPBL推進の始まりとなりました。

詳細:学生の主体的な学びを育む Aalborg PBL model と建築教育 -本校への導入の可能性と課題

カナダ~公教育への不満から「オンタリオ・カリキュラム」導入~

カナダでPBLが推進されているのは、習得すべき能力を示した「オンタリオ・カリキュラム」の影響があると考えられます。

カナダの首都オタワが位置するオンタリオ州では、1980年代から公教育への不満が増加し始めます。 中途退学率が高いこと、中等学校卒業生が大学や産業界の求める能力に到達していないことなどが指摘されました。

そこで、州統一のカリキュラムである「オンタリオ・カリキュラム(Ontario Curriculum)」が1997年より導入されました。カリキュラムには、州が設定した各教科の学習内容や目標、習得すべき能力が示されています。具体的には、以下の6つの能力の育成を目指しています。

・責任感
・自己管理能力
・課題解決能力
・コラボレーション
・学習への積極性(Initiative)
・自律性(self-regulation)

オンタリオ・カリキュラムで示されたこれらの能力を育成するために、PBLが取り入れられています。

詳細:グローバル化時代の国際教育のあり方国際比較調査 第5章 カナダの教育課程

マレーシア~先進国入りを目指す「国家開発計画」~

マレーシアの場合は、「国家の開発計画」が教育のあり方と関係しています。
マレーシアは、2020年までの先進国入りを目指し、1991年に「ビジョン2020」という長期開発計画を策定しました。現在も、その後継政策が行われています。マレーシア政府は、ビジョン2020の達成において、人的資源の開発が最も重要な要素だと考えています。そして、人的資源を開発する上で、ソフトスキル(問題解決能力などの定性的なスキル)の育成が重視されています。

この開発計画を踏まえ、ソフトスキルの一つである「クリティカルシンキング」の育成が、マレーシアの主要な教育目標とされています。クリティカルシンキングは、物事を多角的・論理的に捉える思考法を表します。単に詰め込み型の授業を行うだけでは、育成しにくい能力です。したがって、マレーシアでは、PBLを積極的に導入することで主体的な思考を促し、クリティカルシンキングの育成を目指していると考えられます。

以上に取り上げた国は、将来の国や産業を担う上で必要な能力を踏まえ、PBLを推進しているという点で共通しています。未来を切り拓く力を涵養するためには、探究的な学びが不可欠であるとわかります。

詳細:Problem-Based Learning On Students‟ Critical Thinking Skills In Teaching Business Education In Malaysia : A Literature Review

4.海外の探究事例

海外ではどのように探究的な学びが実践されているのでしょうか?アメリカ、シンガポール、コロンビアの例を紹介します。

ハイテックハイ「Got Maps?」(アメリカ)

アメリカの公立高校ハイテックハイは16の学校から構成されており、幼稚園児から高校生まで6,000人以上が学んでいます。課題解決型の学習が中心に行われており、決まった教科書はありません。ハイテックハイには様々な探究の事例がありますが、ここでは「Got Maps?」プロジェクトを紹介します。

このプロジェクトは、以下のような流れで行われます。

・カリフォルニアに関わる環境問題(乱獲など)を一つ選び、調査する
・その問題に携わる専門家にインタビューを行う
・地域住民に、問題に関する意見や経験を尋ねる
・ ArcGIS(データを地図に載せられるソフトウェア)の使い方を学ぶ
・調べた内容を地図にまとめ、発表する

専門家のみならず地域住民にもインタビューを行うことで、地域に寄り添った形で探究を進めることができます。

詳細:Got Maps?

シンガポール国立大学附属理数高校「ダ・ヴィンチプログラム」(シンガポール)

シンガポール国立大学附属理数高校(NUS High School of Math and Science)は、高度な理数科のカリキュラムを設置しています。6年間の教育課程となっており、日本の中高一貫校のような仕組みの学校です。

シンガポール国立大学附属理数高校では、「ダ・ヴィンチプログラム(Da Vinci Programme)」と呼ばれる6年間の探究プログラムが行われています。このプログラムは、多様な学問領域において調査をしたり、イノベーションを起こしたりするための能力を伸ばすことを目的としています。

生徒は調査の手法や学際的な思考法を学び、外部講師らメンターのサポートを得ながら自分自身の研究を進めていきます。

ある生徒は、「水質汚染における生物指標としての米とエビ」をテーマとし、実験タンクでエビを観察する研究を行いました。この生徒は、実験は試行錯誤の繰り返しであり、研究を通して忍耐力がついたと話しています。

詳細:Da Vinci Programme

Gimnasio Los Caobosの探究学習(コロンビア)

Gimnasio Los Caobosは、K1〜~12(小学生〜高校生)までの子どもが通う私立学校です。コロンビアの首都ボゴタの郊外にあります。この学校では探究学習が盛んであり、社会の課題を解決するための学習が行われてきました。

その例として、生徒が「Mission Team」というアプリを開発したことが挙げられます。このアプリは、ダウン症の子どもたちに、どのように交通ルールに従うかを伝えようと立ち上げられました。交通量の多いコロンビアでは、障害のある子どもたちにも交通ルールを理解してもらうことが重要になるためです。アプリの開発にあたり、医療やテクノロジーに関する海外の専門家とコンタクトをとり、アイデアを発展させています。

この他にも、コロンビアのチョコレート産業にテクノロジーを取り入れ、産業を拡大させることを目指したプログラムもあります。 Gimnasio Los Caobosにおけるプロジェクトは、国内の課題解決に密接に関わるものとなっています。

詳細: Project-Based Learning in Colombia

5.日本における探究学習の課題と展望

ここまで、探究的な学びが世界で推進されていることを確認してきました。しかし、世界で探究的な学びが盛んに行われているからといって、日本で同じことができるのかと疑問に思われるかもしれません。

そこで、日本で探究学習を推進できる余地はどれほどあるのか、現状や課題を踏まえて解説します。

探究学習は既に日本の学校にもある!?

新たな学習の導入と聞いた時、「総合的な学習の時間」を思い出した方もいらっしゃるのではないでしょうか。

総合的な学習の時間は、教科横断的な学びや主体的に取り組む態度を育成することを目的とし、1996年に創設が提言されました。しかし導入後には、教科学習の補習に終始している実態や、教員の負担といった課題が指摘されてきました。そして、総合的な学習の時間はゆとり教育の象徴と捉えられ、結局は教科学習や受験勉強のための授業が続いているのが現状です。

このことを踏まえると、探究学習の導入も円滑には進まないのではないかという懸念が生じると思います。しかし、探究学習は全く新しい、過去にない取り組みというわけではないのです。

例えば、アクティブ・ラーニングには探究学習と共通する要素があります。アクティブ・ラーニングは、対話を取り入れて学習者の能動的な学びを促す方法です。同様に、探究学習も多様な人々と協働しながら、主体的に問題を解決していく活動です。

「アクティブ・ラーニング」という言葉は2012年頃から文部科学省で用いられるようになっており、2018年では90%の高校が導入しています。したがって、探究学習に通じる学びのあり方はすでに普及しており、10年近い積み重ねがあると言えます。

さらに、学園祭や体育祭、部活動などの課外活動の場も、生徒が中心となって学習する機会となってきました。例えば、部活動で目標を定め、達成に向けて必要な練習を考えていくということも、「自ら問いを立て、解決策を考える」という点で探究のプロセスを踏んでいます。したがって、課外活動の場は「探究学習」として意識されることはなくとも、「隠れた探究学習」の場として機能しています。

以上のことから、探究学習は前例のない学習形態ではなく、既にある学びの機会を活かしながら実施できるものであると言えます。

探究を評価する大学入試も!

探究学習が未知の学習でないとはいえ、探究学習に尽力しても大学入試には関係ないと考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。しかし、今後の大学入試では、探究力が重視されると考えられます。

国立大学では、入学定員に占める推薦入学(学校推薦型選抜+総合型選抜)の割合を、「5割を超えない範囲」で設定することが可能とされています。 また私立大学では、推薦入試・AO入試による入学者の割合が既に半数を超えています。したがって、大学入試では、一般入試では測ることのできない多様な能力を測ろうとする潮流があり、入試に探究の成果を活かしやすくなっているとわかります。

さらに、探究学習そのものを評価する入試も登場しています。例えば桜美林大学では、2021年度より「探究入試Spiral」を導入しています。この入試は、探究学習に取り組み、学内外のコンテストや発表会に応募した生徒を対象としています。書類や面接による選考を通し、探究のプロセスや学びについて評価します。桜美林大学以外にも、工学院大学の「探究成果活用型選抜」、立命館大学の「世界を変える人材育成入試」など、探究力を評価する入試が広がっています。このことからも、今後の入試では自ら考えて主体的に取り組んだ経験が問われ、探究学習が役立つとわかります。

期待される日本の探究学習

OECD教育局長のアンドレアス・シュライヒャー氏は、読売新聞のインタビュー(2017年8月11日)の中で、次のように指摘しています。

シンガポールや上海では、総合学習のような探究的学習を日本以上に優先してやっている。この結果、生徒が主体性や独創性を発揮し、失敗から学ぶ時間的な余裕もできた(シュライヒャー氏)

シンガポールや上海は、OECD による学習到達度調査(PISA)において上位を占めており、日本よりも高い順位に位置しています。こうした教育先進国と比べると、日本では探究的な学びの推進が遅れているのです。

一方で、シュライヒャー氏は日本の総合学習を次のように評価しています。

過去15年の日本の学力向上は総合学習の成果だと考えると説明がつく(シュライヒャー氏)

探究的な学びの推進に遅れがあるとはいえ、日本が持つ探究へのポテンシャルは評価されています。したがって、これまでの探究につながる学びを活かすことで、日本における探究学習は円滑に推進されていくのではないでしょうか。

詳細:読売新聞:総合学習 学力アップの鍵

6.まとめ

探究的な学びの世界的な潮流や海外の事例、日本における探究学習の展望について見てきました。

VUCAの時代が到来する中、社会を生きるために必要な能力を育成する上で、探究学習が求められています。さらに、日本の大学で探究を評価する入試が広がっていることからも、国内での探究学習のニーズが高まっているとわかります。

世界的に見ると、日本では探究学習の推進が遅れています。しかし、アクティブ・ラーニングや総合学習といった既にある学びを活かすことで、探究学習の推進を成功させることは十分に可能です。

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代表:田中
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