2022年11月12日(土)、株式会社テレビ宮崎（本社：宮崎県宮崎市、代表取締役：寺村明之）と株式会社Study Valley（本社：東京都江戸川区、代表取締役：田中悠樹）は、宮崎県内の高校生と企業を対象にした1日完結型の探究ワークショップ「ひなた探究Camp」を共同で開催いたしました。
「ひなた探究Camp」は「ひなた探究」の一環として11月に行われた、1日完結型の探究ワークショップです。
「ひなた探究」とは･･･宮崎県の企業様10社と、宮崎県下の高校10校の学生のみなさまが協働で行っている探究学習です。高校生は、企業様の抱える「活きた課題」に取り組むことで、社会で生き抜く力を身につけるとともに、地域の魅力、地元企業の事業内容や取り組みを知ることができます。
この記事では「ひなた探究Camp」の概要をご紹介します。地域探究や、企業の広報・CSR、地方創生の取り組みにご興味のある方はぜひお読みください。
開催概要
日時：2022年11月12日（土）
方法：オンライン（Zoom）
主催：株式会社テレビ宮崎、株式会社Study Valley
参加企業・協賛（順不同）
株式会社ハナビヤ様／株式会社緒方塗装様／宮崎電子機器株式会社様
参加学校（順不同）
宮崎日本大学高等学校、都城西高等学校、小林高等学校、宮崎南高等学校、宮崎富島高等学校、高鍋高等学校、飯野高等学校、五ヶ瀬中等教育学校、三田国際学園高校
実施内容
企業の協賛をいただき、1日完結型の探究ワークショップを行いました。
当日の大まかな流れは以下の通りです。
1. 企業による事業紹介
2. 他校の生徒とチームを組み、企業から与えられた課題にチャレンジ
3. 成果発表と企業からのフィードバックを通したディスカッション
他校の生徒と協働して探究を行い、それに対して企業からフィードバックが得られるワークショップです。
実施のねらい
大きく、以下の２つの効果が得られることを実施のねらいとしています。
・生徒と企業の直接的なつながりの創出
・生徒同士の交流によるシナジー効果
高校生と企業の直接的な繋がりによって、生徒のモチベーションを高め、将来や社会に対する関心などを刺激する効果が期待されます。将来をイメージしにくい高校生にとって、宮崎企業の生きた課題に触れることは、地元でのキャリア形成への関心につながります。
また、生徒同士の交流によるシナジー効果では、他校の生徒と協働により、協調性・個性への気付きを得られます。
そして、これらを探究的なプロセスで行うことによって、能動的に学び続ける資質・能力の育成につながります。
参加者の感想
参加者の感想を一部紹介します。
高校生からは、他校との交流や、企業からのコメントによって、普段、自分の学校で行っている探究では得られない、新しい視点や、刺激を受けられたことを新鮮に感じる感想が目立ちました。
「他校の方々や、企業の方々とリモートを通して色々話ができていい経験になりました。色々な意見があって面白かったです。ありがとうございました」
「普段、他校の生徒と関わる機会があまりないので、今日他校の生徒と探求できて楽しかったです。みんな、具体的な案をどんどん出してくれるので、自分もアイデアがたくさん出せました。今後また、自分達の探究に活かしていきたいです。楽しかったです。また参加したいです！」
学習指導要領では、「主体的、対話的で深い学び」が重要だとされています。今回のひなたCampでは、他校の学生や企業との協働探究を行うことで「対話」が生まれ、それにより、主体的に探究し、深い学びへとつながっていく様子が感じられました。
【高校の探究担当の先生へ】
当メディアを運営する私たちStudy Valleyは「社会とつながる探究学習」を合言葉に、全国の高等学校様へ、探究スペシャリストによる探究支援と、社会とつながるICTツール「高校向け探究学習サービス『TimeTact』」を提供しています。
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まとめ
今回の「ひなた探究Camp」は、年度を通して行われている「ひなた探究」の一環として実施されました。ひなた探究Campで得られた学びや気付きを生かし、高校生たちは、3月に控える最終発表会（ひなた探究Fes）に向けて探究学習を進めていきます。
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株式会社Study Valley 広報 梅澤
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【この記事の監修者】
田中 悠樹｜株式会社Study Valley代表
東京大学大学院卒業後、ゴールドマンサックス証券→リクルートホールディングスに入社。同社にて様々な企業への投資を経験する中で、日本の未来を変えるためには子どもたちへの教育の拡充が重要であると考え、2020年に株式会社Study Valleyを創業。
2020年、経済産業省主催の教育プラットフォームSTEAM ライブラリーの技術開発を担当。
2024年、経済産業省が主催する「イノベーション創出のための学びと社会連携推進に関する研究会」に委員として参加している。
