SDGsに力を入れている６つの大学と取り組みを紹介。進学意識向上、入試対策にも

参加者の感想

日本企業のジェンダーギャップの解消／明治大学

サステイナビリティやマネジメントの専門家である長野史麻教授（以下、長野教授）が取り組む、ジェンダーギャップ解消を通じた人材活用の研究です。

取り組み内容

長野教授は主に2つのテーマで研究を進めています。

日本企業は他の先進国と比べても男女格差が問題になっています。

世界経済フォーラムが2021年3月に公表した男女格差を測るジェンダーギャップ指数でも、日本は調査対象の156か国中120位と低い水準です。

SDGsの第5目標である「ジェンダー平等の実現」は急務の課題なのは、いうまでもないでしょう。

資源の乏しい日本が国際社会で確かな地位を築くには、人材のダイバーシティとジェンダーギャップ解消を両方実現する「高包摂組織」が必要と、長野教授は主張しています。

企業における男女格差の問題は、高校教育で自分ごとに捉えるのが難しい側面があります。

大学で専門的な研究の一端を学べば、生徒もジェンダーギャップに対して意識が芽生えるのではないでしょうか。

詳細：日本企業のジェンダーギャップの解消と高包摂組織の構築にむけて

綿を使った飲料水の安全性の確認／信州大学

（引用：綿を利用したフッ素イオン濃度計測方法を確立）

信州大学の「アクア・イノベーション」主導のプロジェクトで、綿を使って飲料水の安全性を確認する取り組みです。

取り組み内容

世界では約22億人の人々が安全な水を確保できず、汚染水のせいで命を落とす子どもが約180万人いると推計されています。

信州大学のアクア・イノベーション拠点では「多様な水源から水を造り、循環し、世界中の人々に十分な水を提供する」をミッションに、本プロジェクトを始めました。

具体的な取り組み内容は、以下の通りです。

研究成果はアメリカ化学会誌「ACS Sensors」で公開されました。

この研究の大きな特徴は、社会実装にまで徹底的に落とし込んでいる点で、いつでも実用化できるよう、現地のパートナーと協力して地域の社会実装に向けた取り組みを進めていく方針です。

飲料水の問題は全世界で深刻になっています。しかし、高校のSDGs教育で扱うにはスケールが大きく、なかなか実感がもてない生徒もいるかもしれません。

ですが信州大学の取り組みを知ることで、グローバルにSDGs活動に取り組む姿を想像できるのではないでしょうか。

詳細：綿を利用したフッ素イオン濃度計測方法を確立

難民学生の支援／関西学院大学ら

2007年から始まったUNHCR難民高等教育プログラム（RHEP）は、紛争や災害から逃れてきた人を難民学生として受け入れるプロジェクトです。

関西学院大学を筆頭に、11校の大学が参画しています。

取り組み内容

RHEPは、関西学院大学の平松一夫理事長（以下、平松理事長）の発案がきっかけです。ユニセフの駐日副大使から「日本の大学が難民を受け入れてくれたら」とこぼしたことが、平松理事長の心に響いたそうです。

そこから全国に先駆けて、関西学院大学は難民学生の受け入れに向けてさまざまな取り組みを行いました。

卒業後も母校と交流を続けている学生も多く、難民支援の輪が広がっているそうです。

また日本人学生の間でも大きな変化がありました。学生の有志チームが難民支援の組織を立ち上げたり、UNHCR職員などを巻き込んだシンポジウムを開催したりと、学生ならではのアグレッシブさを垣間見れたとのことです。

理事長のコメント

「2007年に関学でスタートして、これまで続いてきたことをうれしく思っています。関学で2人から始まった制度が、今では毎年10数人の学生にチャンスが広がった。参加校が増えることは当初からの願いでした。

今後はこれまでの実績を評価し、卒業生からもフィードバックをもらいながら、さらに優れた仕組みになるように検討を重ねたいと思います。RHEPの参加校とUNHCRが連携し、常に意見交換を行っていくことが大切です。

日本各地の大学で難民関連のさまざまな企画が展開され、難民についての理解が広まり、支援の輪が広がっていくことを願っています」

難民支援は一大学の理事長から見ても壮大なSDGsプロジェクトです。特に難民支援は実際に当事者に会ってみないと、実態はつかみにくいものです。

しかし、関西学院大学のような大学の取り組みを学べば、難民問題を身近に感じられるでしょう。また、国際問題に関心がある生徒にとって、関西学院大学のプロジェクトは大学選択のベンチマークになるのではないでしょうか。

詳細：【RHEP】学校法人関西学院 平松一夫理事長～大学としてできる難民支援

住民参加による都市空間デザイン／広島大学

(引用：住民参加による都市空間デザインやマップ作製を通じて住み続けられるまちづくりに貢献(大学院先進理工系科学研究科　建築学プログラム 教授 田中貴宏))

こちらは大学院の活動事例です。地方自治体と地元住民、研究施設と合同で公共施設の活用に向けた取り組みが行われました。

取り組み内容

1.持続可能な賑わいの創出
呉市と合同で、商店街の持続的な賑わいの創出に向けた実証実験です。学生が中心になってワークショップを実施し、多角的にアイデアを出し合いました。

そしてアイデアだけでなく実際に商店街で効果を測定するなど、より地域に根ざした活動になるよう意識したそうです。

2.財務局と連携した地域づくりのプラン作成
安芸高田市の小原地域の住民と中国財務局の協働で、地域づくりの計画案を作成しました。

このプロジェクトは1年間かけて、現地調査とワークショップを重ねて計画案を作成したものです。その結果、地域の廃校活用の方針が決まったそうです。

具体的には以下のように廃校を活用する予定とのことです。

3.気候シミュレーターを使った都市計画の研究
こちらは、都市計画に気候変動対策を盛り込んだ事例です。近年は猛暑や豪雨による自然災害が顕著になっているため、本プロジェクトは地球シミュレーターを使って町の空間デザインを行っています。

この研究は公益財団法人「中国地域創造研究センター」との共同で実施されました。

どのプロジェクトも、地域の問題をまちづくりという観点から解決しようとしています。

まちづくりというテーマなだけあって学生としても取り組みやすく、かつ住民との連携も活発なので、学生はより地域貢献を実感できたのではないでしょうか。

詳細：住民参加による都市空間デザインやマップ作製を通じて住み続けられるまちづくりに貢献(大学院先進理工系科学研究科　建築学プログラム 教授 田中貴宏)

障がい者が活躍できる職場の整備／岡山大学

取り組み内容

岡山大学ではダイバーシティポリシーに基づいた支援組織「グッドジョブ支援センター」を運営しており、障がい者が自分の個性を最大限発揮できるよう、さまざまな取り組みを進めています。

特にユニークなのは専門機関との連携です。
岡山大学では、グッドジョブ支援センターの設立当初から付属の農場業務に従事し、以下のような成果を上げています。

農場の販売実績は、2013年から2020年の間で1.4倍にまで伸びました。

単に障がい者の法定雇用を守るだけでなく、個々の強みを活かして多様な働き方を実現している好例といえますね。

詳細：障がい者が活躍できる職場をめざすグッドジョブセンターの取り組み

まとめ

この記事では、高校の先生がSDGs教育で大学の取り組みを参考にすべき理由と、おすすめの活動事例を紹介しました。

生徒のSDGsの知識を深めるうえで、大学の取り組みは注目すべきといえます。大学進学の選択基準や入試への活用、ひいては生徒の就職にまで影響を与えるはずです。

大学の取り組みはレベルも高く、産学連携のプロジェクトであればより実社会に則したSDGsを学べるでしょう。

ぜひこの記事で紹介した事例を参考に、質の高いSDGs教育を実現してください。