探究学習

SDGsに力を入れている6つの大学と取り組みを紹介。進学意識向上、入試対策にも

生徒に効果的なSDGs教育をしたいけれど、何を参考にすればいいか分からない
進学も意識させたいし、SDGsに力を入れている大学を知りたい

私たち Study Valleyは「社会とつながる探究学習」を合言葉に、高校の先生や塾の先生方へ、探究学習を効果的に行えるICTツールの提供や、コンサルティングサービスを行っています。

先生方とお話する中で、冒頭のようなご相談をよくいただきます。

この記事では、SDGsに力を入れている大学をその取り組みを紹介します。SDGs探究のヒントになるのみならず、産学連携の高度な活動を学べたり、生徒に大学の学びを意識させるメリットも。

この記事を読めば大学の事例を応用して、より質の高いSDGs教育を実現するヒントが見つかるので、ぜひ最後までお読みください。

目次
高校の先生が大学のSDGs教育を重視すべき理由
1.生徒の大学進学でSDGsが選択基準の一つになっている
2.大学受験でSDGsの知識が問われるケースが増えている
SDGs教育に力を入れている大学6選
・フードロスを減らす取り組み/北海道大学
・日本企業のジェンダーギャップの解消/明治大学
・綿を使った飲料水の安全性の確認/信州大学
・難民学生の支援/関西学院大学
・住民参加による都市空間デザイン/広島大学
・障がい者が活躍できる職場の整備/岡山大学

高校の先生が大学のSDGs教育を重視すべき理由

SDGsは高校の授業だけでなく、企業や自治体などさまざまな組織が注力していますが、なぜ高校の先生が大学の取り組みを重視すべきなのでしょうか?
理由は2つあります。

1. 生徒の大学進学でSDGsが選択基準の一つになっている
2. 大学受験でSDGsの知識が問われるケースが増えている

順番に見ていきましょう。

生徒の大学進学でSDGsが選択基準の一つになっている

生徒が大学を選ぶ基準としてSDGsが入っていることが挙げられます。

今の高校生は「SDGsネイティブ」といわれ、他の年代と比べてSDGsへの関心が高い傾向があります。

電通が2020年に実施した調査によると、10代がSDGsの認知率が最も高い世代で、男性で75.9%、女性で72.2%と高い数値を出しています。また「SDGs について、自分で何か行うにはハードルが高い」という問いに対してYesと答えた世代は、10代が最も少なく、SDGsの取り組みに対して非常に意識が高い点が特徴です。

小中学校では「総合的な学習の時間」、高校では「総合的な探究の時間」が設けられ、「環境保護」「国際理解」「人権の尊重」など、生徒の興味・関心に基づきさまざまなSDGsとも親和性の高い教育が実施されています。

このような教育環境の変化から、大学進学においてもSDGsに関連した分野を学びたいという生徒が増えることは、想像に難くないでしょう。

生徒の進路選択に幅を持たせる意味でも、大学のSDGsの取り組みを知ることは重要といえます。

大学受験でSDGsの知識が問われるケースが増えている

大学受験でSDGsをテーマにした課題が課せられることも増えています。大学入学共通試験のプレテストを皮切りに、東京大学の2次試験や琉球大学の推薦入試でも出題された事例があります。

いくつかの問題例を見ても「循環型経済の確立」や「気候変動への対処方法」「裁量労働制の功罪」など多様なテーマが取り挙げられており、出題される学部も科目も固定されていません。

問われる知識も難関大学になるほど高度になる傾向にあるため、SDGsの知識は必須といっても過言ではありません。

しかし、高校生の視点だけではSDGsの学習を深めるうえで限界があります。そこで、大学の取り組みも参考にすれば、SDGs学習においても、大学受験においても効果が期待できあます。

SDGs教育に力を入れている大学6選

今回は数ある大学の中でも、特にSDGs教育に力を入れている大学の活動事例を紹介します。

● フードロスを減らす取り組み/北海道大学
● 日本企業のジェンダーギャップの解消/明治大学
● 綿を使った飲料水の安全性の確認/信州大学
● 難民学生の支援/関西学院大学
● 住民参加による都市空間デザイン/広島大学
● 障がい者が活躍できる職場の整備/岡山大学

企業と連携した事例も挙げているので、生徒としてもSDGsが社会に役に立っているのが実感できるはずです。ぜひ参考にしてください

フードロスを減らす取り組み/北海道大学

プロジェクト名 フードロスを減らす!~専門の異なる学部生4人の挑戦~
大学 北海道大学
学部 理学部・文学部・農学部
SDGsの目標 (2)飢餓をゼロに
(12)つくる責任、つかう責任
北海道大学の大学生(以下、北大生)が学部の垣根を超えて、フードロスのビジネスプラン構築に取り組んだ事例です。世界各国の大学生がビジネスアイデアを競うコンペ「ハルトプライズ」に、参加し優秀な成績を修めました。

取り組み内容

北大生のチームが取り組んだ内容は、家庭で発生するフードロス削減に向けたアプリの開発です。
具体的には、冷蔵庫に残っている食材をアプリに登録することで、以下のような通知を受け取れます。

●賞味期限のリマインド
●冷蔵庫にある食材を使ったレシピの提案

実際のアプリ開発までには至りませんでしたが、代わりにLINEを応用したサービスをリリースしたそうです。実際の利用者も「レシピの提案はとてもありがたい」とコメントしていました。
北大生メンバーはアプリのビジネスアイデアをハルトプライズで英語で発表。無事地区予選に進出しました。

参加者の感想

「フードロスを減らすことに手間がかかってしまうと、いかに動機づけるかが、難しかったですね。」
「わざわざお金を払ってフードロスを減らそうという人はなかなかいないと思うので、収益化の仕組みづくりには本当に頭を悩ませました。企業の立ち上げから成長までの計画の立て方を勉強できたという点では、すごく良い経験になりました。」
「SDGsのような地球規模の問題は、なかなか自分事として捉えることは難しいのですが、日常の何気ないところからでも考える第一歩になっていた気がします。」
ビジネスコンテストへの参加ということもあり、単にアイデアを作るだけでなく、それをどう収益化に結びつけるか、周囲を巻き込むかについて苦労されたようですね。
留学生との交流や企業とのワークショップも開催され、参加した学生は知見を広められたのではないでしょうか。

日本企業のジェンダーギャップの解消/明治大学

プロジェクト名 日本企業のジェンダーギャップの解消と高包摂組織の構築にむけて
大学 明治大学
学部 経営学部
SDGsの目標 (5)ジェンダー平等を実現しよう
(8)働きがいも経済成長も
(10)人や国の不平等をなくそう

サステイナビリティやマネジメントの専門家である長野史麻教授(以下、長野教授)が取り組む、ジェンダーギャップ解消を通じた人材活用の研究です。

取り組み内容

長野教授は主に2つのテーマで研究を進めています。

● 企業がジェンダーギャップを解消するさいのマネジメント・コントロール・システムの役割
● 人材の多様性を活かして、イノベーションを創出する組織の考察

日本企業は他の先進国と比べても男女格差が問題になっています。

世界経済フォーラムが2021年3月に公表した男女格差を測るジェンダーギャップ指数でも、日本は調査対象の156か国中120位と低い水準です。

SDGsの第5目標である「ジェンダー平等の実現」は急務の課題なのは、いうまでもないでしょう。

資源の乏しい日本が国際社会で確かな地位を築くには、人材のダイバーシティとジェンダーギャップ解消を両方実現する「高包摂組織」が必要と、長野教授は主張しています。

企業における男女格差の問題は、高校教育で自分ごとに捉えるのが難しい側面があります。

大学で専門的な研究の一端を学べば、生徒もジェンダーギャップに対して意識が芽生えるのではないでしょうか。

詳細:日本企業のジェンダーギャップの解消と高包摂組織の構築にむけて

綿を使った飲料水の安全性の確認/信州大学


(引用:綿を利用したフッ素イオン濃度計測方法を確立

プロジェクト名 綿を利用したフッ素イオン濃度計測方法を確立
大学 信州大学
学部 繊維学部・工学部
SDGsの目標 (6)安全な水とトイレを世界中に

信州大学の「アクア・イノベーション」主導のプロジェクトで、綿を使って飲料水の安全性を確認する取り組みです。

取り組み内容

世界では約22億人の人々が安全な水を確保できず、汚染水のせいで命を落とす子どもが約180万人いると推計されています。

信州大学のアクア・イノベーション拠点では「多様な水源から水を造り、循環し、世界中の人々に十分な水を提供する」をミッションに、本プロジェクトを始めました。

具体的な取り組み内容は、以下の通りです。

●特殊なコットンをフッ化イオン水に付け、色の変化を画像処理することで飲み水の安全性を判定
●アフリカ東部をはじめ、汚染が深刻な地域でも調達可能な材料・部品でデバイスを実装
●研究成果を公開し、世界中の人が加筆修正できるようにして技術のローカライズを加速

研究成果はアメリカ化学会誌「ACS Sensors」で公開されました。

この研究の大きな特徴は、社会実装にまで徹底的に落とし込んでいる点で、いつでも実用化できるよう、現地のパートナーと協力して地域の社会実装に向けた取り組みを進めていく方針です。

飲料水の問題は全世界で深刻になっています。しかし、高校のSDGs教育で扱うにはスケールが大きく、なかなか実感がもてない生徒もいるかもしれません。

ですが信州大学の取り組みを知ることで、グローバルにSDGs活動に取り組む姿を想像できるのではないでしょうか。

詳細:綿を利用したフッ素イオン濃度計測方法を確立

難民学生の支援/関西学院大学ら

プロジェクト名 UNHCR難民高等教育プログラム
大学 関西学院大学 他11校
学部 11校(2019年10月時点)
SDGsの目標 (4)質の高い教育をみんなに

2007年から始まったUNHCR難民高等教育プログラム(RHEP)は、紛争や災害から逃れてきた人を難民学生として受け入れるプロジェクトです。

関西学院大学を筆頭に、11校の大学が参画しています。

取り組み内容

RHEPは、関西学院大学の平松一夫理事長(以下、平松理事長)の発案がきっかけです。ユニセフの駐日副大使から「日本の大学が難民を受け入れてくれたら」とこぼしたことが、平松理事長の心に響いたそうです。

そこから全国に先駆けて、関西学院大学は難民学生の受け入れに向けてさまざまな取り組みを行いました。

●難民学生を対象とした推薦入試の実施
●難民学生の学費全額負担と生活費の寄付公募
●学生主導のシンポジウムと懇親会の実施
●難民の出身国の郷土料理を提供するプロジェクト「Meal for Refugees」の開催

卒業後も母校と交流を続けている学生も多く、難民支援の輪が広がっているそうです。

また日本人学生の間でも大きな変化がありました。学生の有志チームが難民支援の組織を立ち上げたり、UNHCR職員などを巻き込んだシンポジウムを開催したりと、学生ならではのアグレッシブさを垣間見れたとのことです。

理事長のコメント

「2007年に関学でスタートして、これまで続いてきたことをうれしく思っています。関学で2人から始まった制度が、今では毎年10数人の学生にチャンスが広がった。参加校が増えることは当初からの願いでした。

今後はこれまでの実績を評価し、卒業生からもフィードバックをもらいながら、さらに優れた仕組みになるように検討を重ねたいと思います。RHEPの参加校とUNHCRが連携し、常に意見交換を行っていくことが大切です。

日本各地の大学で難民関連のさまざまな企画が展開され、難民についての理解が広まり、支援の輪が広がっていくことを願っています」

難民支援は一大学の理事長から見ても壮大なSDGsプロジェクトです。特に難民支援は実際に当事者に会ってみないと、実態はつかみにくいものです。

しかし、関西学院大学のような大学の取り組みを学べば、難民問題を身近に感じられるでしょう。また、国際問題に関心がある生徒にとって、関西学院大学のプロジェクトは大学選択のベンチマークになるのではないでしょうか。

詳細:【RHEP】学校法人関西学院 平松一夫理事長~大学としてできる難民支援

住民参加による都市空間デザイン/広島大学


(引用:住民参加による都市空間デザインやマップ作製を通じて住み続けられるまちづくりに貢献(大学院先進理工系科学研究科 建築学プログラム 教授 田中貴宏))

プロジェクト名 住民参加による都市空間デザインやマップ作製を通じて住み続けられるまちづくり
大学 広島大学
学部 大学院先進理工系科学研究科
SDGsの目標 (8)働きがいも経済成長も
(9)産業と技術革新の基盤を作ろう
(11)住み続けられるまちづくりを
(17)パートナーシップで目標を達成しよう

こちらは大学院の活動事例です。地方自治体と地元住民、研究施設と合同で公共施設の活用に向けた取り組みが行われました。

取り組み内容

1.持続可能な賑わいの創出
呉市と合同で、商店街の持続的な賑わいの創出に向けた実証実験です。学生が中心になってワークショップを実施し、多角的にアイデアを出し合いました。

そしてアイデアだけでなく実際に商店街で効果を測定するなど、より地域に根ざした活動になるよう意識したそうです。

2.財務局と連携した地域づくりのプラン作成
安芸高田市の小原地域の住民と中国財務局の協働で、地域づくりの計画案を作成しました。

このプロジェクトは1年間かけて、現地調査とワークショップを重ねて計画案を作成したものです。その結果、地域の廃校活用の方針が決まったそうです。

具体的には以下のように廃校を活用する予定とのことです。

●教室を特産品を販売するカフェに改修
●跡地にコンテナを設置して、イベントや交流の拠点として整備

3.気候シミュレーターを使った都市計画の研究
こちらは、都市計画に気候変動対策を盛り込んだ事例です。近年は猛暑や豪雨による自然災害が顕著になっているため、本プロジェクトは地球シミュレーターを使って町の空間デザインを行っています。

この研究は公益財団法人「中国地域創造研究センター」との共同で実施されました。

どのプロジェクトも、地域の問題をまちづくりという観点から解決しようとしています。

まちづくりというテーマなだけあって学生としても取り組みやすく、かつ住民との連携も活発なので、学生はより地域貢献を実感できたのではないでしょうか。

詳細:住民参加による都市空間デザインやマップ作製を通じて住み続けられるまちづくりに貢献(大学院先進理工系科学研究科 建築学プログラム 教授 田中貴宏)

障がい者が活躍できる職場の整備/岡山大学

プロジェクト名 障がい者が活躍できる職場をめざすグッドジョブセンターの取り組み
大学 岡山大学
主導組織 グッドジョブ支援センター
SDGsの目標 (8)働きがいも経済成長も

取り組み内容

岡山大学ではダイバーシティポリシーに基づいた支援組織「グッドジョブ支援センター」を運営しており、障がい者が自分の個性を最大限発揮できるよう、さまざまな取り組みを進めています。

特にユニークなのは専門機関との連携です。
岡山大学では、グッドジョブ支援センターの設立当初から付属の農場業務に従事し、以下のような成果を上げています。

●農産物の生産性向上
●パッケージデザインを工夫して商品価値を向上
●販売ロスの減少

農場の販売実績は、2013年から2020年の間で1.4倍にまで伸びました。

単に障がい者の法定雇用を守るだけでなく、個々の強みを活かして多様な働き方を実現している好例といえますね。

詳細:障がい者が活躍できる職場をめざすグッドジョブセンターの取り組み

まとめ

この記事では、高校の先生がSDGs教育で大学の取り組みを参考にすべき理由と、おすすめの活動事例を紹介しました。

高校の先生が大学のSDGs教育を重視すべき理由
1.生徒の大学進学でSDGsが選択基準の一つになっている
2.大学受験でSDGsの知識が問われるケースが増えている
SDGs教育に力を入れている大学6選
・フードロスを減らす取り組み/北海道大学
・日本企業のジェンダーギャップの解消/明治大学
・綿を使った飲料水の安全性の確認/信州大学
・難民学生の支援/関西学院大学
・住民参加による都市空間デザイン/広島大学
・障がい者が活躍できる職場の整備/岡山大学

生徒のSDGsの知識を深めるうえで、大学の取り組みは注目すべきといえます。大学進学の選択基準や入試への活用、ひいては生徒の就職にまで影響を与えるはずです。

大学の取り組みはレベルも高く、産学連携のプロジェクトであればより実社会に則したSDGsを学べるでしょう。

ぜひこの記事で紹介した事例を参考に、質の高いSDGs教育を実現してください。